もしも共働きの夫婦が二人揃って育休を取ったら？【男の育休レビュー：家計編】

男性にも「子育て」をしたいという欲求はあります。

でも

「積極的に子育てに参加したいけど・・収入の問題で難しいかな」と悩んでいる方も多いのではないでしょうか？

ということで、
今回は「子育て」をしたいけど「収入」で悩む男性に【共働き夫婦の育時休暇給付金額】について話をします。

男性の「育児休業取得率」から見える日本の育休事情

もしも「妻だけでなく夫も育休を取得したら」生活が苦しくなるから無理と思っていませんか？

このような考え方が日本社会では色濃く残っています。

事実、日本では「共働き夫婦で一方が長期の育休を取得すること（特に女性）」が当たり前になってきていますが、男性の育休についてはまだまだ一般的ではありません。

ちょっと前のデータですが「2015年度の男性の育児休業の取得率」はわずか2.7%とのデータがニュースになっていました。

過去最高であるにもかかわらず、です。

ちなみに、年単位の推移はこのようになっています。

◆男女の育児休業取得率の推移
(単位：％）

＊参考元：厚生労働省　2015年雇用均等基本調査

当時、僕が育児休業を取得したときのデータですね。

で肝心の僕は「2013年の第1子」「2015年の第2子」ともに長期間の育休を取得しました。

そう思いましたか？

残念ながら違います。

実は、従業員20人にも満たないような「小さな会社」。

そんな「小さな会社」で「強引」に育休を取得した変わり者が僕なんです（笑）

「３年間で半年しか出社しなかった」と言うと怠け者みたいなので、

あえてカッコよく言うと、

「2015年に勇気ある育休を取得した2.7％の中の1人」

であり、

「2013年に勇気ある育休を取得した2％の中の1人」

なんです。

しかも「超長期育休」ですから絶滅危惧種ぐらいレアなのでは？

冗談はさておき、
次に実際に共働きをしていた我が家の「育休中」の収入を説明しますね。

共働き夫婦は育児休業給付金だけで生活ができる？

第1子の時は妻も会社に勤めていたので「会社を辞めずに産休・育休」を取得してもらい、ダブルで不労所得を得ていました。

そんな共働きの我が家の家計がどうなったか？見てみましょう。

当時、夫婦ともに「年収400万円」くらい。手取り額面では30万ちょっとずつですね。

第1子（2013年）のときは育休の制度が今よりも古く「給付額が月給の2分の1」でした。

だから

夫婦合わせて育休中の月収は30万円くらい。

女性の場合は産休制度（月額給与の3分の2）があるので、もう少し多くもらえます。

当時、家族の出費はひと月23万円前後。

給付額との差は

毎月7万円！！

ですから、毎日のんびり暮らして、赤ちゃんの成長を楽しみながら「家族の思い出」をたくさん作れたワケです。

しかも

毎月、7万円貯金が増えていく状態ですよ。

ちなみに

育休の制度が新しくなった今は「生後半年までは給付額が月給の3分の2」なんです。

だから月額30万円の夫婦が２人とも育休を取ったら、
最初の半年間は毎月40万円の不労収入がもらえるということ・・・。

毎月40万円ですよ。不労収入で40万円！

これが「日本の育児休業給付金」という制度なんですよ。

制度は使うためにあるものですから、ぜひ思い切り利用しちゃいましょう。

次に「育休中」に何ができるのか？について話していきますね。

自分らしく家族のために楽しく「育休」を満喫しよう！

毎日、夫婦で仲良く赤ちゃんのお世話をしたり、のんびり買い物に行ったり。

赤ちゃんの体がしっかりしてきたら、遠出だってできるようになります。

平日、ふらっと旅行に出かけたり。

泊まりがけの温泉旅行だって、テーマパークだって動物園だって、空いている平日に、思いつくままです。

それで、毎月40万円の収入。

さらにおまけがあるんです。

それは

「非課税＆保険料が免除される」

【↑ココ超重要です↑】

ということ。

怖い。

本当にここまでサービスがあると「育休制度」は恐ろしくも感じます。

いかがでしたでしょうか？

「育休」はとても家計に優しい素晴らしいサービスだと思いませんか？

もしあなたが、なんとなく、楽しそうだしお得そうだから育休を取ろうかな・・・と思ってこのページを見ているなら、、、

ためしにお給料の計算をしてみてください。

育休を取らずに働くデメリットにびっくりするはず。

そして、明日から、育休取得に向けて準備を始めることになると思います（笑）

今回はここまでにします。

次回は「育休を取得した場合の節税効果」についてもっと詳しく説明をする予定です。

お楽しみに。